2035年には4台に1台が完全自動運転の車の時代が来るとボストンコンサルティングが予測しましたが、実は日本でも1980年代には道路の車線を認識して走行する自動運転の開発が行われていました。
しかしアメリカのグーグルが開発の開発していた自動運転車にナンバープレートが初めて交付され、2011年にはネバダ州で公道での自動運転車の走行実験を許可する法律が成立しました。
その後も2012年にはカリフォルニア州とフロリダ州でも公道での自動運転車の走行実験を許可する法律ができ、2013年にはコロンビアの特別区でも同様の法律が成立しました。
トヨタ自動車と日産自動車の自動運転への取り組み
このようにアメリカの自動運転に対する取り組みと比べると、日本では2018年に入り危機感を抱いた政府がやっと警察の許可がなくても実験を可能する改正案を閣議決定させました。
日本の自動車メーカーのなかでもトヨタ自動車は2013年に開催されたコンシューマー・エレクトロニクス・ショーで、自動運転車を発表しましたが他の国内の自動車メーカーとは大きく異なり自動運転への取り組みに否定的な立場です。それに対して日産自動車は2016年にはトラフィックジャムパイロットを市場に出し、2018年には高速道路での完全自動運転化を目指していて、2020年には一般の公道での完全自動運転の実現を図っています。
ホンダとスバルの自動運転への取り組み
2017年の12月12日と13日に開催されたGPUテクノロジーカンファレンス「GTC Japan 2017」で、ホンダの主任研究員が「AIを用いたHONDAの自動運転への挑戦」のタイトルで自動運転への取り組みを紹介しました。
それによると自動運転システムのトレンド・自動運転システムに関するホンダのビジョン・高速道路における自動運転システム・次世代の自動運転システム・結論という5つの項目で、ホンダではすべての人に事故ゼロと自由な移動の喜びを提供するために自動運転システムの研究開発を行なっているとの考えを示しました。
スバルも2014年にEyeSight(ver.3)と呼ばれるアダプティブクルーズコントロールを商品化していて、2020年までに自動運転車の実用化を目指しています。
まとめ
自動車メーカーの他にもソフトバンクが都内の公道で自動運転車の走行実験を行うなど、自動運転車の実用化を目指して各社がしのぎを削っているようです。
