2020年に開催される第32回の東京オリンピックまでに日本も、完全自動運転車のタクシーの実用化を目指しています。
自動運転車はレーダーやカメラやGPSやLIDARと呼ばれるリモートセンシング技術などを用いて人が運転しなくとも自動で走行する自動車のことで、イスラエルではパトロールに運用されたり鉱山や建設現場などでは無人のダンプカーなどがすでに走っています。
アメリカのネバダ州では2011年に自動運転車の公道走行実験を許可する法律が整備され、グーグルが開発を進めている自動運転車に初めてナンバープレートが交付されました。
そこで今回はもう私たちの目の前まで来ている完全自動運転車の実用化にスポットを当ててみます。
日本の自動車メーカーの自動運転車の開発状況
日本国内の自動車メーカーの自動運転車の開発はアメリカや、ヨーロッパに比べると法律の整備が大幅に遅れています。
アメリカではグーグルが市中で自動運転車の試験走行を繰り返し行っていますが、日本では日産自動車が2015年に日産リーフを用いて公道で自動運転の実験車両を初めて行っています。
この時は運転者が車を始動させ走行中はボタン操作で自動運転に切り換え、目的地に到着した時も運転者が車を操作しています。
日産自動車は2017年10月26日にも日産スカイラインをベースにした実験車両に12個のソナーとカメラに9個のミリ波レーダーと6個のレーザースキャナーと、3次元のHDマップを搭載し今回は車の始動から到着までの操作の全てを自動運転車両が行いました。
2018年からアメリカで自動運転タクシーが実用化
日本では大幅に遅れている自動運転車の実用化がアメリカでは2018年から、完全自動運転のミニバンのタクシーがアリゾナ州のフェニックスで始まります。
この完全自動運転のミニバンのタクシーはグーグルの自動運転車の開発部門が分社化して誕生したウェイモが開発したもので、フェニックスは雨など悪天候が少なく渋滞がほとんどないことも完全自動運転の地として後押ししているようです。
グーグルでは2014年4月までの時点で自動運転車の公道での走行実験を70万マイル（約113万キロ）も行っていて、グーグルだけでなくゼネラルモーターズも2017年6月13日に130台の自動運転車の量産に成功したと発表しています。
まとめ
日本の自動車メーカーではトヨタ自動車が2013年にコンシューマー・エレクトロニクス・ショーで自動運転車を発表しましたが、あくまで安全技術への応用が目的で自動運転車の実用化は目指していないと否定的な立場を表明しています。
